鉄道は物資輸送や生産の面で、戦争遂行において重要な役割を果たすことからその機能を削ぐことは戦争に勝利するための戦略の一つとなる。そのため、鉄道はしばしば敵対勢力からの重要な攻撃目標となる。鉄道車両もその一要素をなすものとして攻撃対象となり、戦場となった地域では多くの車両が空襲や艦砲射撃などによって破壊された。また、退却の際に鉄道施設を敵対陣営に使用させないため、自軍の手により破壊されることもある。
日本においては、太平洋戦争末期の空襲により多くの車両が焼失した。これらは戦後に除籍されたが、戦後に発生した輸送状況の逼迫を打開するため、廃車体の一部は応急的に復旧されて復籍し、復興輸送の一翼を担った。一部は私鉄に譲渡されている。しかし、これらは火災の際の熱により台枠等の基本構造にダメージを受けていたり、復旧自体が物資不足の時期におこなわれた応急的なもので品質が悪く、多くは早期に非旅客用車両への転用や車体更新が行われた。
国鉄70系客車および泰緬鉄道も参照
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車体振替え [編集]
旧型車の置き換えの際に置き換え対象車の廃車の手続きを取らず、新規導入車を置き換え対象車両の改造名義で振り替えてしまう事例もあり、一部の私鉄ではかつては多く行われていた（東武鉄道で近年まで運行されていた5000系列や3000系列はこの手法を応用した形である）。こうした振替えを繰り返していくと、実車はどう見ても新車であるが、書類上は100年以上も前の車両の改造車ということも起こりうる。鋼体化改造や事故車の復旧名義による代替新造も広義にはこの範疇に含まれ、車体新造や部品流用だけでなく他事業者から購入した中古車体（台車や機器まで含めた一切合財）によることもある。こうした場合、車籍は存続しているものの、旧車体は振替えの時点で実質的に廃車になったと見るべきである。
こうしたケースは、改造として当局に届け出られるべき事項であるが、まれに無届のまま現車の振替えが行われてしまうことがある。事例は私鉄ばかりでなく国有鉄道においても見られる。当然「違法」であるため、その事実が公にされることは少ないが、公然の秘密としてファンの間で膾炙されることも多かった。
廃車までの道のり [編集]
ここに、1000系という鉄道車両があるとしよう。この度1000系の置き換え車両2000系が投入され、1000系に代わって営業運転（乗客を乗せて走ること）を開始した。こうなると1000系は営業運転から外れ（これを運用離脱という）、万一2000系が故障した際の予備車は休車となる。この時点では1000系はまだ必要とあらば自走できる状態にある。
2000系に問題がないと認められて量産されると、国土交通省へ1000系の廃車届けが出される。これが受理された時点で1000系の車籍が抜かれることになる。自動車でいうところの抹消登録であり、この時点で正式に廃車となる（つまり廃車＝解体ではない）。こうなるともう本線（旅客列車が走っている線路すべて。車庫や工場内は本線ではない）を自走できなくなる。なお、鉄道車両にも一定期間毎の検査があり、検査にも一定のコストが発生する事などから、これの期限が切れた車両から廃車されていくことが多い（若番車から廃車されていくとは限らない）。
廃車により、ある形式（同じ形質を持っている車両の総称 例：モハ101形）の車両が全車廃車になった場合、その形式を廃形式と呼び、ある系列（いくつかの形式が集まってできたグループ 例：国鉄101系電車）の車両が全車廃車になった場合はその系列を廃系列と呼ぶ。なお、特定の番台区分の車両がすべて廃車になった場合は廃区分番台と呼ぶ。また、車籍こそあるものの、付随車しか残っていない、運用離脱後屋外に放置されたまま朽ち果てているなどの理由で事実上本線走行が不可能になっている状態のものも廃形式・廃系列に含むこともある（例：国鉄165系電車→車籍がJRに残っているものはサロ165-106しかなく、営業運転は不可能）。ただし、その系列単独での編成は消滅したが、他の系列の編成に組み込まれて営業運転を行っている車両がある場合はこの対象外となる（例：阪急電鉄2000系・2021系）。
廃車になると、ほとんどは解体、もしくは他社売却となることが多いが、中には各種鉄道保存展示施設や鉄道公園、あるいは一般の公園などに保存されたり、個人の宣伝用などに譲渡されることもある。珍しい例としては、名古屋市交通局では廃車車両を漁礁として海に沈めた例もあり、海外では多く見られるが、日本では規制が厳しいため、愛知県や山口県など一部でのみ行われている。
新車は車両メーカーに発注して営業運転に使えるようになるまでには1年程度掛かるため、事故などによる廃車を除いては、車両の更新（置き換え）計画は綿密に立てられている。